PDS

融資契約には、二つの格付け会社からBBB-以上を得られれば担保の解除を求められる、という条項が入っている。裏を返せば、いまは資産を差し出したまま借りている。掘削機を貸すという商売以上に、財務の条件が経営を縛る。

陸上の掘削機と、それを操る乗組員をセットで石油やガス会社に貸し出し、機械を動かした日数に応じた対価を得る。自ら油田を掘り当てて売るわけではなく、掘削という工程だけを引き受ける。

原油相場が下がれば、石油やガス会社は真っ先に掘削の予算を絞る。格付けはS&PでBB-、ムーディーズでBa2と投資適格に届かず、2029年満期の$400Mの社債は利率6.875%と重い。この金利負担が、景気の谷でそのまま効いてくる。

手元の資金は、掘削機の更新と負債の圧縮に回す。株主構成の急変を防ぐ買収防衛策は2013年以降ほぼ3年おきに更新され、2025年の株主総会でも継続が諮られた。

石油やガスの掘削会社の投資意欲と、原油相場の水準に頼る。相場が崩れれば掘削機の稼働も日当たりの単価も同時に落ち込むため、需要の波が業績にそのまま出やすい。