DHCNI

額面からの割引の深さがそのまま市場の不安の大きさを映す、値動きで発行体の信用を読むタイプの債券。再建が進めば債券価格の回復益も狙える、社債でありながら投機的な性格を帯びた証券になっている。

この証券自体は事業を持たない。本体が高齢者住宅や医療オフィスの賃料から得る収入を裏付けに年5.625%の利息を受け取り、2042年の満期に額面で償還される仕組みになっている。

本体の再建が滞って資金繰りが行き詰まると、利払いの停止や元本の毀損まであり得る。満期が2042年と遠いため、発行体への不安が強まると額面を大きく割り込んで売られやすい。

証券そのものに経営はなく、本体の経営姿勢に従う。本体は外部の運用会社に経営を委ねる形の不動産投資信託で、物件売却と借金圧縮をどこまで進められるかがこの社債の重要条件になる。

支払いの源は本体の資金繰り。高齢者住宅の入居率の回復、物件売却による借金返済の進み具合、そして借り換えができる金利環境に本体の体力がかかっている。