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大都市の交通の便の良い好立地に、優良な賃貸マンションを、対等合併によって業界でも屈指の規模で保有する点が最大の強み。新規に土地を確保しにくい一等地を握り、高所得の入居者を安定して集められる。立地の良さが家賃を支え、景気の波があっても底堅い需要を取り込める立ち位置にいる。

大都市の交通の便の良い場所に保有する賃貸マンションの、家賃収入が収益の柱。もとは別々に上場していた二社の不動産投信が対等な立場で一つに合わさり、保有する物件の規模を大きく広げた。仕事や利便性を求める高所得の入居者を主な対象とし、入居率と家賃の両方を高く保つことを狙う。好立地の物件を握り、安定した家賃を積み上げる構造になっている。

景気後退で都市部の雇用が冷えると、賃貸需要が鈍り家賃や入居率が下がる。同じ地域に新築マンションが増えすぎると、家賃の引き下げ競争になる。合併したばかりで、システムや運営の統合に手間や費用がかかる時期でもある。在宅勤務の広がりで都心の魅力が薄れることや、金利上昇による評価額の重しも、リスクになりうる。

安定した配当を続けつつ、対等合併で一つになった組織と物件群の統合を優先する経営。好立地の物件への入れ替えと、家賃の引き上げに力を入れ、入居率と家賃の両面から収益を高めながら、物件の選別で質を保って稼ぐ方針が特徴になっている。

都市部の賃貸需要と、家賃の動向、そして合併した二社の統合の進み方に依存する。対象とする都市の雇用が堅調で人が集まるか、入居率を高く保てるか、家賃をどれだけ上げられるか、金利の水準、そして合併で一つになった組織や物件群をうまく束ねられるかが、業績を左右する大きな前提になる。新築マンションの供給量も需給を左右する。