ADC

1971年の創業以来、生活必需品に近く通販に置き換わりにくい小売だけにテナントを絞り込んできた。1994年から2020年まで107四半期続けた配当を2021年に毎月払いへ切り替え、以来60カ月連続で払い続けている。

大手の小売チェーンが入居する店舗を所有し、テナントが税金や保険、維持費まで負担するネットリース契約で賃料を得る。物件の取得と開発を厳選しながら続け、2025年だけで約$1.57Bを店舗不動産に投じた。

入居する小売チェーンが経営難に陥れば、賃料の不払いや解約が相次ぐ。金利が上がれば新規物件の取得コストと株価の双方に響き、ネット通販に押される業態のテナントを見誤れば空室の穴埋めに時間がかかる。

創業者リチャード・アグリーが現在も会長として経営に関わり、物件の取得と開発を90人ほどの少人数体制で回している。テナントの入れ替わりが少ない堅実な物件を選び、規模を急に伸ばすことより質を落とさないほうに軸足を置く。

賃料を払い続けるテナントの信用力と、次の物件を買う資金をいくらで調達できるかで成績が決まる。年間賃料の66.8%は投資適格級の格付けを持つテナントから得ており、この比率を保てるかが物件の質を映す指標になる。