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原子炉本体を地上の巨大な格納構造物ではなく地下1マイルの縦穴に沈め、水柱の圧力と周囲の地層そのものを安全設備として使う発想が他の小型炉開発企業と一線を画す。

現時点では収益を生んでおらず、既存の加圧水型軽水炉技術を地下深くの縦穴に設置する小型モジュール炉の開発費を、増資で賄っている段階にある。将来はプロジェクトへの出資参加や、建設・稼働に伴う一時金と継続的なライセンス収入を柱にする計画。

規制当局の認可が想定より遅れたり、地下深部への設置という前例のない工法で技術的な壁にぶつかると、商業化の時期が後ろ倒しになる。追加の資金調達に頼る構造のため、資金が尽きる前に開発が進まなければ株主の持ち分が薄まる。

まだ収益のない開発段階の企業らしく、増資による資金調達で開発を前進させる姿勢が中心。買収より自社の技術実証を優先し、規制当局との協調的な対話を通じて開発と認可を同時に進めようとしている。

米エネルギー省の実証プログラムでの認可取得と、原子力規制委員会からの商業ライセンス取得の進み具合に業績が左右される。カンザス州の敷地での試験掘削と炉の実証が計画通り進むかどうかも鍵になる。