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インドの技術者層の厚みを生かしつつ、上流の設計から保守運用まで一気通貫で請け負う点が、助言専業のコンサルティング会社とは違う。顧客企業のシステムに深く入り込むほど、契約が長期化しやすい構造を持つ。

金融・製造・小売など幅広い業種の大企業から、業務システムの構築や、その後何年も続く運用・保守を受託する。値段の交渉力は個々の技術者の腕より、長期契約をどれだけ積み上げられるかにかかっており、一度取った契約は数年単位で収益を支える。

景気が冷えると企業はまずIT投資を絞るため、新規受注が真っ先に鈍る。人件費は毎年上がる一方で契約単価は据え置かれやすく、利幅を圧迫する。生成AIが定型のコーディング作業を代替し始めており、これまで人手で稼いでいた領域そのものが縮む可能性も抱える。

大型買収で事業を買い足すより、既存の受託モデルの中へAIをどう組み込むかに資源を寄せている。配当は続けながら、技術者の育成と再教育に費用を割き続ける姿勢が近年はっきりしてきた。

収益の相当部分が少数の大口顧客に集まっており、その契約更新が生命線になる。インドを中心に抱える技術者の人件費と、発注元である米欧企業の景気も同じだけ効く。自社の開示でも、主要顧客の喪失や大型契約の解約は業績に直結するリスクとして名指しされている。