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油田サービス会社が、AIの電力需要という別業界のインフラへ短期間で軸足を移した例は少ない。しかもその転換を、1社との大型契約と合弁という形に賭けている。

稼ぎ方は二つある。もとの姿は、石油やガスの掘削現場で使う砂を素早く送り込む設備のレンタル業だ。ここに2024年9月、移動式の発電設備を貸す事業を買収で加えた。電源側の2025年の売上は$333.5Mで、砂の設備の$288.7Mを早くも追い越している。

この顧客がデータセンターの建設を延期すれば、電源側の収益は一気に細る。発電機材の購入契約は2026年到来分だけで$655.9M積み上がっており、取り消せば購入額の5%から90%という違約金がかかる。原油安で採掘が止まれば、砂の設備事業も並行して沈む。

配当を保ちながら、2025年10月に$747.5Mの転換社債を発行し、高金利のタームローン$320.9Mを一括で返した。浮いた資金はタービンの購入に回している。

電源事業の行方は、事実上ひとつの大口顧客の設備投資計画にかかっている。この顧客だけで電源部門の売上の88%を占め、900メガワット級の発電を供給する7年契約と、そのための合弁会社Stateline Powerまで組んでいる。発電機材も特定の供給元1社に大きく頼る。