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製鉄用の石炭に、希少な金属の抽出と、電池の回収を組み合わせる独特の多角の構造が最大の特徴。とりわけ、石炭の廃棄物から希少な金属を抽出するという、廃棄物の二次の活用の手法は、新たに鉱山を開発する先行の会社とは異なる軸を持つ。鉄鋼や希少な金属、電池の回収という複数の長期のテーマに同時に乗る。先行の希少な金属の会社とは異なる、石炭を本業に希少な金属と電池の回収を束ねる多角の小型の資源の会社の立ち位置にいる。

複数の資源の事業を束ねるのが事業の柱。本業は、製鉄に使う石炭を採掘し、米国や海外の鉄鋼のメーカーに売る事業。これに加え、子会社を通じて、石炭の廃棄物などから、磁石に使う希少な金属を抽出し精製する事業を立ち上げる。さらに、電気自動車の電池の原料を回収する事業も並行して進める。米国での希少な金属の国産化というテーマに乗る試みでもある。これらの石炭と希少な金属、電池の回収で稼ぐ構造になっている。

製鉄用の石炭の価格の急落が、本業を直撃する弱点になる。米中の関係が改善すれば、希少な金属の国産化のテーマが薄まる恐れもある。希少な金属の抽出の事業の商業化が、想定より遅れることもある。先行する米国の希少な金属の会社との競争で、資金力に劣ることもある。電池の回収の市場の成長の鈍りや、増資による持ち分の希薄化も逆風になる。複数の事業の同時の推進が、資源を分散させる恐れもある。

配当を出さず、製鉄用の石炭の安定した収益を生かしながら、希少な金属の抽出と電池の回収の新しい事業の立ち上げに資金を投じる経営。現在の経営者が率いる。複数の事業を同時に進めるため、資源の分散のリスクを抱えつつ、増資を受け入れて、長期のテーマで投資家を集める、多角の資源の会社の運営になっている。

製鉄用石炭の価格と、希少な金属の政策、回収の商業化に依存する。製鉄に使う石炭の価格と、米国やアジアの鉄鋼の業界の活況が保たれるか、希少な金属の市場の価格と、米国の国産化を促す政策や補助金が続くか、希少な金属の抽出の事業の商業化が進むか、そして電池の回収の市場が育つかが、業績を左右する大きな前提になる。