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巨大な同業が競う商業施設を避け、工場や物流といった実需の物件に軸足を置いた選別が最大の強み。借り手の財務を審査する与信の目利きを重視し、賃料引き上げ条項でインフレへの備えも組み込む。地味な物件の長い契約を束ねた、堅実な大家の立ち位置にいる。

全米に持つ工場や倉庫、医療施設などを、一棟ごと企業に長期で貸す賃料が収益の柱。修繕費も税金も保険も借り手が負担する契約のため、賃料がほぼそのまま手元に残る。契約には毎年の賃料引き上げ条項を組み込む。派手な都心物件ではなく、企業の事業に欠かせない地方の実務物件を選び、不動産投資信託として配当で払い出す構造になっている。

借り手の倒産や撤退は、一棟貸しゆえに賃料が丸ごと消える穴になる。専用性の高い工場は次の借り手探しに時間がかかる。金利の上昇は借入の多い不動産投資信託の評価を直撃する。医療施設など過去に手を広げた分野の整理が長引けば、資産の質への疑念が残る。