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世界最大の測定・推定リチウム資源量を持つ鉱床を、米国内で、自動車会社と連邦政府を同じ船に乗せながら開発している。すでに掘って売っている資源会社とは、そもそも段階が違う。

今はまだ製品を一切売っておらず、収入は建設が終わるまで先送りされている。第1期は年4万トンの電池向け炭酸リチウムを狙い、2027年後半の設備完成を目標に工事が進む。掘るのは硫酸で処理する堆積性の粘土鉱床で、南米の塩湖やオーストラリアの硬岩とは工程がまるで違う。

資産がサッカーパス一箇所に集中しているため、工期の遅れも費用の膨張も逃げ場がない。無収入の間の運転資金は市場での株式売り出しで埋めており、2025年だけで三度、株数を大きく増やした。リチウム価格が採算割れの水準に沈めば、完成しても投じた資金の回収は見通せなくなる。

建設が終わるまでは株主還元に踏み込まない構えで、資金の出所を融資、合弁出資、転換社債、市場での株式売り出しへと次々に広げてきた。2026年にはエネルギー省へ1株$0.01で行使できる新株予約権まで渡している。

建設資金は米エネルギー省の$1.97Bの融資とGMの出資、Orionの転換社債を組み合わせたもので、融資の引き出し条件を満たし続けられるかが生命線になる。GMは合弁の38%を持つ共同出資者であると同時に、産出するリチウムの引取先でもある。