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全米に地方局を並べる規模と、テニスの世界大会を米国で独占中継する専門局を同じ屋根の下に持つ放送グループは他にない。2025年にはFAAから、人や車の上空でドローンを飛ばして取材する認可を放送会社として初めて得た。

地方局の収入は広告料と、番組をケーブルなどへ流す事業者から受け取る再放送の対価。系列局を多く抱える規模が、その対価交渉の武器になる。加えてTennis Channelが、WTAの米国独占放映権を2032年まで、国際テニス連盟のデビスカップなども長期契約で押さえている。

視聴者が配信へ移るほど、地方局の広告と再放送対価は細っていく。テニスの放映権は獲得競争が激しく、更新のたびに費用が膨らむ余地がある。子会社STGを主債務者とする借入と社債を抱えており、金利が上がる局面では利払いの重さが目立つ。

系列局との複数年契約を積み重ねて放送の土台を固める一方、成長の芽は買収と新規事業に置く。AMP Mediaのポッドキャストや災害支援のSinclair Caresで、広告以外の場にも局の名前を出す。

広告市況、再放送対価の更新条件、そしてテニスの放映権の維持。選挙のある年は政治広告が乗り、無い年はその反動が出る。2025年のNBCとの複数年契約のように、大手ネットワークとの系列関係をどれだけ長く結べるかが収入の安定度を決める。