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トラックで水を運ぶ業者が多い中、この会社はパイプラインや処理施設といった恒久のインフラを自社で建てて再利用を前提とした水循環網に投資している。産出する水からリチウムやヨウ素を取り出す事業化も探っており、廃水を厄介者ではなく資源として扱う姿勢が際立つ。

水インフラ、水役務、薬剤の3つの部門を持つ。水インフラでは、パイプラインや再生処理施設、地中への廃水処分井戸(SWD)を自社で建てて保有し、掘削から生産までの水を一手に引き受ける長期契約で稼ぐ。2025年末時点で日量240万バレルの再生処理能力と3500万バレル分の貯留能力を持ち、パーミアン盆地を中心に設備投資を続けている。

掘削が細れば運ぶ水も処理する水も減り、収益はそのまま縮む。廃水を地中へ戻す処分井は地震を誘発するとして規制が強まる地域があり、その変更が事業のやり方を縛る。

資金の行き先はパーミアン盆地の再生処理網で、水役務や薬剤の部門で得た現金を恒久インフラの拡張へ回している。配当は続けているが、優先順位は明確に設備の側にある。

収益は、油田の掘削がどれだけ活発かということと、10年を超えることも多い長期契約をどれだけ積み上げられるかに左右される。原油の相場が採掘のペースを左右し、それがそのまま水の取扱量に跳ね返る。