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既存のケーブル回線を高速のネット回線へ刷新する分野で、設備を置く方式からソフトで処理する方式への移行を早くから手がけた専業の地位が最大の強み。世界の主要なケーブル会社に採用され、特に米国最大手と深く結びつく。動画事業を売却して回線の機器に純化した、ケーブル高速化の専門の立ち位置にいる。

ケーブルテレビの会社が、既存の同軸の回線を生かしたまま、より高速のネット接続を提供できるよう刷新する機器とソフトを売るのが収益の柱。設備を物理的に置く従来の方式から、ソフトで処理する方式への移行を支える。米国最大手のケーブル会社が太い顧客になる。近年は動画の配信事業を売却し、ケーブル回線の機器に特化した。機器とソフトの販売で稼ぐ構造になっている。

売上の半分超を一社の最大手のケーブル会社に頼るため、その投資の減速や契約の失注が業績を大きく揺らす。ケーブルから光回線への転換が進めば、ケーブル向けの機器の需要が長期で細る。ケーブル会社の設備投資が予算の都合で鈍れば、受注が落ちる。同業の機器メーカーとの競争も価格を圧迫する。

配当を出さず、現金を回線機器の開発と自社株買いに充てる経営。動画事業を売却し、ケーブル回線の刷新という中核に純化を進めた。最大手への依存を減らすため顧客の幅を広げつつ、新しい高速の回線方式の展開を進める方針が特徴になっている。

ケーブル会社の設備投資と、最大手の契約、回線方式の普及に依存する。ケーブル会社が回線の刷新に投資を続けるか、最大手の顧客との契約を保てるか、新しい高速の回線方式が広く採用されるか、そして光回線への転換でケーブルそのものが縮みすぎないかが、業績を左右する大きな前提になる。