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「本物の人間同士を公平に当てる」ことを商品の核に据え、疑わしい競合を実際に法廷で訴えて勝った点が他社と違う。RZRの広告技術を自社の開発者に還流させる仕組みも、単なる賞金対戦の胴元にはない二段構えだ。

遊び手がスマホゲームの腕前を賭けて対戦し、集まった賭け金のプールから一部を手数料として受け取る。傘下のRZR(旧Aarki)は広告主のアプリ集客を機械学習で最適化しており、こちらも別立てで料金を得る。

2024年、競合AviaGamesが「本物の人間同士の対戦」を装いつつボットを混ぜていたとして、陪審が特許侵害を認定し和解に至った。裏を返せば賞金つき対戦はボット疑惑と隣り合わせの商売で、遊び手が離れれば賭け金のプールが縮み、手数料収入も薄くなる。

創業者アンドリュー・パラダイス氏がCEOを続けており、現金は株主還元よりも開発者の呼び込みへ回る段階にある。ボット不正には自ら訴訟を仕掛けにいく、攻めの姿勢が経営の色になっている。

対戦に賭ける遊び手を集め続けられるか、開発者がSkillzのSDKを組み込んで新作を持ち込み続けるか。この二つで先行きが決まる。2025年2月に始めた総額$75Mの開発者支援プログラムは、後者への賭けにあたる。