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発祥の地ニューイングランドでは同業2位のおよそ3倍の店舗を構え、人口密度の高い東部に的を絞って21州へ広げてきた。買い物は店だけでなく、注文して店で受け取る仕組みや当日配送、ドアダッシュとインスタカート経由でも受けている。

客が払う年60ドル(上位会員は120ドル)の会員証が、商品の薄利を補って余りある収益源になる。食品や日用品を大手スーパーより最大25%安く売る代わりに粗利は薄い。その分を800万人超の会員が払う年会費と、263店に併設した199か所のガソリンスタンドで埋める。

会員の更新率が下がれば、薄利の商品販売だけでは店舗と物流の固定費を賄いきれなくなる。コストコやサムズクラブが同じ地域に出店して会費の値頃感を奪えば、更新の動機そのものが揺らぐ。

稼いだ現金は自社株買いと新規出店、デジタル対応に厚く配分し、配当という形での還元は選んでいない。2025年1月に会費を60ドルへ引き上げた際も上げ幅を抑え、更新率を守ることを優先した。

会員が更新のたびに年会費を払い続けるかどうかに収益の大半がかかっており、更新率が落ちるだけで会費収入は目に見えて細る。自社ブランドのウェルズリー・ファームズとバークレー・ジェンセンはガソリンを除く売上の27%を占め、この2つの棚を保てるかが会費の値打ちを決める。