月曜の米国株は、指数ごとに違う答えを出した。
ダウは140.15ドル高の53,417.16で0.26%高である。一方でナスダックは0.76%安の25,980.19、S&P 500も0.28%安の7,652.86だった。小型株のラッセル2000も0.76%安である。
指数がこう割れる日は、たいてい特定の業種が一人で沈んでいる。
- 生活必需品▲0.82%
- 公益事業▲0.54%
- 不動産▲0.41%
- 金融▲0.26%
- コミュニケーション・サービス▲0.13%
- 一般消費財▼0.32%
- 素材▼0.49%
- ヘルスケア▼0.87%
- 資本財▼1.21%
- エネルギー▼1.31%
- 情報技術▼1.59%
情報技術が1.59%安で最下位、生活必需品が0.82%高で首位。この2つの間で資金が動いた一日だった。
マイクロン5.83%安、サンディスク6.45%安。深く売られたのはメモリだけ
半導体の中でも、下げ方は均一ではなかった。
マイクロン・テクノロジーが5.83%安の$910.43、サンディスクが6.45%安の$1,493.12である。ウエスタンデジタルは5.24%安の$435.38、米国上場のSKハイニックスも4.92%安だった。
MUMicron Technology▼5.83%
SNDKSandisk▼6.45%
WDCWestern Digital▼5.24%
SKHYSK hynix Inc.▼4.92%
同じ半導体でも、エヌビディアは2.91%安、ASMLは1.34%安、ラムリサーチは1.22%安にとどまっている。記憶装置を作る会社だけが、はっきり深く売られた。
サムスンの還元計画に即時の自社株買いが無く、ソウルで9%安
きっかけは韓国にあった。
サムスン電子はソウルで約9%安となっている。90〜110兆ウォン($65B〜$80B)規模の株主還元計画を発表したが、市場が待っていた自社株買いと消却の即時実施が示されなかったためだ。JPモルガンは、即時の買い戻しが無いことを失望材料として挙げている。
メモリは3社の寡占に近い産業である。1社の資本政策への評価が、そのまま業界全体の見方に置き換えられやすい。
アップルが中国製メモリを使えるようになるかもしれない
もうひとつは供給網の話だった。
トランプ政権が、アップルに対して中国のCXMTからDRAMを、YMTCからNAND型フラッシュメモリを調達することを認める可能性があると報じられている。実現すれば、米国のメモリ大手はアップル向けの取引を一部失うことになる。
こちらはまだ報道段階で、決まった話ではない。それでも、いま最も高い値段が付いている業種に対して、需要が減る方向の材料が出た意味は小さくない。
ウォルマート2.69%高、コストコ2.50%高。決済2社も最高値の水準
売られた資金が向かった先ははっきりしていた。
ウォルマートが2.69%高の$106.49、コストコが2.50%高の$971.40、ターゲットも2.69%高である。アルトリアは3.60%高、ユナイテッドヘルスも2.22%高だった。
WMTWalmart▲2.69%
COSTCostco▲2.50%
TGTTarget▲2.69%
MOAltria▲3.60%
決済の2社も同じ方向に動いている。ビザが3.06%高の$382.41、マスターカードが3.31%高の$599.86で、どちらも最高値の水準である。
先の見えにくい業種から、いま現金が入ってくる業種へ。月曜の資金の動きは、その一言で説明がつく。
